お問い合わせ
072-222-8880 受付: 平日9:00〜19:00(土曜は18:00まで)
サーマルカメラは補助金対象として実績のある製品です

人手をかけずけながら、
より確実検温を実現します。

  • サーマルカメラの導入を検討しているが、
    実効的な運用がいまひとつイメージできない…

  • サーマルカメラの導入を導入したものの、セルフ式での運用のため検温スルーや漏れが少くない。
    しかしスタッフを専従させるほど人手にゆとりはない…

検温ターミナルを中心とした温度計測ソリューションが、実効性のある検温環境を強力サポート。感染症から、お客様、スタッフそして施設運営を守ります。

非接触、高速測定、低誤差
拡張性に優れたサーマルカメラ端末

検温ターミナル

高性能サーマルカメラ端末。拡張性に優れ、周辺機器と連携させることで業態や目的に応じた高度な運用を実現します。

  • 検温0.2 秒、誤差±0.5°C、測定距離0.3〜1.8m非接触タイプ

  • 既定値を超える温度とマスク未着用を検出し、音声で通知

  • 「モニタリングタブレット」によるリモート監視

  • インターホン機能で通話ラインを確立

  • 「検温データ発券機」を使った測定結果のプリントアウト

  • デジタルサイネージと連動したより強い注意喚起

  • モニタースピーカーやインカムへ音声通知

PLAN A

離れた場所から測定結果を確認
通話応答〜 電子ロックの制御

検温ターミナルでの測定結果を離れた場所から確認できます。
事務所や詰所、ナースステーションなどで通常の執務をしながら、高温検出時や呼出コールに対応。電子ロックと連動している場合は、解錠も1タッチで行えます。

  • 離れた場所から測定結果の確認が可能

  • 検温履歴(全件、高温、マスク未着用)の一覧表示

  • 検温ターミナルからの呼出に応答通話

  • 電子ロックの制御(電子錠システムは別途工事)

  • 無線LAN(Wi-Fi)による接続対応(オプション)

PLAN B

測定結果を印字した整理券を発行
受付時に提示

検温結果を印字したチケットを発行します。
受付でこのチケットの提示を求めることで、検温もれや検温逃れを防止し、発熱の恐れがある人物をしっかりとフィルタリングします。

  • 検温結果をプリントアウト

  • 整理番号、測定日時などの印字にも対応

  • ターミナルと発券機を収納する専用スタンド(オプション)

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PLAN α

デジタルサイネージでより強い注意喚起

デジタルサイネージ

紙の掲示物に代わって、検温の協力要請や高温を検出した際の注意喚起など、スライドやムービーで強くメッセージします。
紙の掲示物以上に高い訴求力が期待できます。

  • 通常時はお知らせや案内を表示

  • 検温ターミナルが高温を検出すると注意喚起コンテンツを再生

モニタースピーカーやインカムへ音声通知

音声出力ユニット

検温ターミナルから発せられる高温検出時の信号を受け、あらかじめ登録している音声をスピーカーやワイヤレスインカムへ出力します。

  • 制御入力8接点、音声出力モノラル2系統

  • 接点ごとに異なる音源の割り当てが可能

オプション

  • DS-DM0701BL

    H359×W233×D214mm

    卓上スタンド(別売)
  • DS-KAB671-B

    H1342×W98.5×D225mm

    フロアスタンド(別売)
  • DS-KAB6-BASE

    H17×W325×D325mm

    フロアスタンド(別売)
  • 検温ターミナルとデータ発券機を収納する専用木製スタンド。インテリアに合わせ3色展開。さまざまな空間に調和します。

    木製スタンド(別売)

サーマルカメラの導入は、補助金の対象となる場合があります

サーマルカメラは、国や省庁、自治体が実施する補助金の支給対象として実績のある製品です。
お客様の業種や会社の規模、所在地などにより、募集状況や対象範囲が異なるため、まずは事業実施者にご確認ください。

補助金受領までの流れ

  • 自社に適した補助金事業の募集状況を確認

  • 申請書類の作成

    申請書類の提出

  • 提出書類の不備、不明の確認

    申請書類の審査

    採択~交付決定の通知

  • 機器・サービスの購入~申請した事業計画の実施

    事業計画の完了

  • 報告書類の作成

    報告書類の提出

  • 提出書類の不備、不明の確認

    報告書類の内容、実施状況・証跡の確認

    支給額の確定~通知、清算

  • 補助金の受領

上記チャートは一例です。全ての補助金事業にあてはまるものではありません。


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